リクルートが４月17日、働く人のランチ代に関する調査結果を発表しました。

ランチの種類では、１位が「自炊、または家族等が作った食事」で31.1%、２位が「小売店や飲食店で購入した食事」で20.4%、３位が「自分、または家族等が作った弁当」で19.2%、4位が「社食、学食」で8.2％、5位「外食店内での食事」で7.9％となっています。１位の「自炊、または家族等が作った食事」は自営業の人が多いように思われますが、コロナ蔓延時から増えた在宅勤務も含まれるようです。サラリーマンは２位から５位の食事になると思われますが、「外食店内での食事」が7.9％と10％もないのは以外です。私が東京の会社で働いている頃は外食が殆どでしたので、30％くらいはあるように思っていました。

ランチの予算の全体平均は452円となっていますが、これは「自炊、または家族等が作った食事」31.1%と「自分、または家族等が作った弁当」19.2%とで約50％あることで平均単価を引き下げているようです。単価が最も高かったのは「出前、デリバリー」で平均1,368円、次いで「外食店内での食事」が同1,243円となっています。「外食店内での食事」は、私が現役の頃は1,000円以下が相場でしたので、２割以上上がっていると思われます。

ランチに出前やデリバリーを取る人は、相当高収入な人ですし、外食の人もかなり恵まれた人と言えます。これだけランチ代が高くなると社員食堂の存在が福利厚生として重要になり、収入補填効果も果たしているようです。収入も低く社員食堂もない人は、弁当持参かコンビニ弁当で済ますことになると思われます。これを見るとランチで会社の待遇の良しあしが見分けられます。東京のオフィス街のお昼は会社の待遇のショールームとも言えることから、憂鬱になるサラリーマンもいるのではないでしょうか。今後物価上昇は留まることを知らず、賃上げを続けられる会社と続けられない会社が分かれることから、ランチ格差は益々拡大しそうです。